栄養サポートチーム（NST）とは、患者さんの病気が早く回復されるよう、栄養に関する問題に取り組む医療チームです。 当院ではNSTが、栄養状態に問題のある患者さんや手術のため栄養管理が必要な患者さんを対象に、栄養評価を行い適切な栄養療法を行っています。 『栄養はすべての治療法の基本』を理念とし、NSTは患者さんの栄養状態をサポートしていきます。 医師・看護師・薬剤師・管理栄養士・臨床検査技師・言語聴覚士・理学療法士等がチームとなり、栄養管理が必要な患者さんに対して週1回、回診を行っています。

活動状況

平成29年度のNST介入患者数は132名、NST回診件数は447件でした。

このほかの活動としては院内スタッフに栄養管理の重要性を周知するためのランチタイム勉強会を月2回開催しています。

また、当院は平成19年度に日本静脈栄養学会NST専門療法士認定教育施設と認定され、日本静脈経腸栄養学会NST専門療法士受験のための臨床実地修練研修の受け入れを行っています。
【 実施修練修了 133名 　(期間：平成19年4月～平成30年3月) 】
看護師：45名　(7名)
管理栄養士：43名　(5名)
薬剤師：33名　(10名)
臨床検査技師：6名　(3名)
理学療法士：3名　(1名)
言語聴覚士：2名　(1名)
歯科衛生士：1名
( 　)内は院内

現在当院では、管理栄養士3名、薬剤師5名、看護師6名、臨床検査技師2名、言語聴覚士1名のNST専門療法士が活動しています。

ＩＣＴとは

ICTは、病院内で起こる様々な感染症から患者さんやご家族、職員の安全を守るため組織横断的に感染防止対策の検討・実施を行っています。メンバーは、28名で、ICD（Infection　control　doctor）と3名のICN（Infection　control　nurse）を中心に、検査技師、薬剤師、事務職など多職種で構成されたチームです。

活動は多岐にわたり、週1回の環境ラウンドをはじめ、感染予防策が遵守されているかを確認するために各診療科の回診へ参加、耐性菌の発生状況や手術部位感染、血流感染等のサーベイランスなどを行い感染症の集団発生予防に努めています。また、抗菌薬適正使用の推進にも取り組んでいます。これらの活動は毎月開かれるICTミーティングや院内感染対策委員会で報告され院内での情報共有を図っています。また、地域の複数の病院と合同カンファレンスや相互ラウンド等を実施し、感染防止対策における地域連携活動の推進にも取り組んでいます。

主な活動内容

• 院内の感染症発生状況の把握
• 定期的な院内ラウンド、ミーティング
• 院内感染対策マニュアルの作成・改訂
• 医療関連感染サーベイランス
• 細菌の分離状況把握とフィードバック
• 医療関連感染発生時の対応
• 抗菌薬適正使用に関する支援活動
• 感染予防対策に関する教育・啓発
• 職業感染防止対策
• 感染防止に関する相談対応と指導、教育
• 院内における広報活動
• 地域連携病院とのカンファレンスと相互ラウンド
  

  1.ＩＣＴミーティング（毎月）

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  毎月開催されるICTミーティングで、院内の感染症発生状況、耐性菌検出状況、ラウンドの結果、抗菌薬使用状況などの情報交換を行い、感染対策上の問題について話し合います。

  

  2.抗菌薬適正使用（毎週）

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  週に１回適切な抗菌薬の使用について検討しています。対象患者は、カルバペネム系抗菌薬投与患者、抗MRSA薬投与患者、抗緑膿菌薬投与患者および血液培養陽性者です。ミーティングでは、症例検討、抗菌薬使用状況の把握と適正使用の啓発、介入、その他、感染症治療に対する相談・アドバイスなどを行います。

  

  3.環境ラウンド（毎週）

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  週に１回、多職種で構成されたチームが病院内全体をラウンドし、医療廃棄物の廃棄方法、滅菌物の管理状況や手指衛生や防護具の着脱などの標準予防策の遵守状況をチェックし、問題点は現場の職員と協議して改善に繋げています。

  

  4.職員教育

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  全職員に対して、正しい手指衛生の方法、手袋やエプロンの正しい着脱方法などの教育を行っています。また、感染対策のトピックスや感染予防の基本は研修会を通じて広報しています。感染の防止には院内全体での知識・情報の共有が重要です。年に2回開催される全体研修会は、職員全員が参加できるように、１つのテーマに対して複数の日、複数の時間帯で研修会のスケジュールを設定しています。

  

  5.地域連携

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  感染対策向上加算１施設として、地域医療機関（感染対策向上加算３施設）と感染に関する合同カンファレンスを主催します（年４回）。カンファレンスでは、全員参加型のミニレクチャーや抗菌薬の使用状況、耐性菌分離状況、手指消毒薬の使用状況などをテーマにディスカッションします。また、専従看護師は連携している感染対策向上加算3の医療機関に赴き、院内感染対策等に関する相談や助言を行います。また、地域医療機関（感染対策向上加算1施設）との相互ラウンドによる改善に向けた活動や転院先への耐性菌等の感染情報の提供も行います。

  ＜ICTメンバー＞

  医師	8名（ICD1名）
  看護師	6名（ICN3名）
  臨床検査技師	3名
  薬剤師	3名
  理学療法士	1名
  放射線技師	1名
  臨床工学技士	1名
  栄養士	1名
  事務員	3名
  清掃委託業者	1名

地域包括ケアシステムの推進により、地域における病院の役割も変化しています。かつての病院完結型医療から地域完結型医療へと転換し、今では住まいや暮らしを中心に必要な時に必要な医療・介護が受けられるよう地域全体で支えるようになりました。病院には地域医療・介護・福祉との連携強化、患者さんが地域に戻れる医療提供への変換、在宅医療の後方支援等が求められています。当院ではこれらの充実に向けて多職種での効率的な医療提供とともに早期からの入退院支援・意思決定支援・退院調整にチームで取り組んでいます。

退院支援の目的

退院後も様々な生活ニーズや課題を持つ患者さんやご家族に対し、そのニーズや課題に応じて、適切な療養状況の選択・支援等を行い、患者さんやご家族にとって安全・安心な退院の実現を促進します。

期待する効果

• 入院時より退院後の生活を視野に入れたサポートを考慮することで、医療・看護の継続がスムースに図れる。
• 地域医療機関・各職種との連携が図れることで、患者さんの療養生活の維持・向上ができる。
• 早期から社会資源活用についての相談ができることで、社会的不安を持っている患者さんやご家族が安心して療養生活を送ることができる。
• 各担当者の専門的な視点からの意見を調整に反映することで、患者さんが目標をもって退院に臨むことができる。

メンバー構成

主治医、病棟看護師、退院支援リンクナース、入退院センター看護師、退院調整看護師、ＭＳＷ（医療ソーシャルワーカー）、リハビリテーション部門（理学療法士／言語聴覚士／作業療法士）、薬剤師、管理栄養士、臨床心理士、院内の各専門チームなど 

入退院支援の取り組み

1．入退院センター

予定入院患者さんの情報を入院前に把握し問題解決に早期に着手することを目的とします。当院では初回入院の患者さんには多職種協働で次の項目を確認・実施しています。

　1）患者状況の把握（身体的・社会的・精神的背景）
　2）要介護認定、サービス利用の有無
　3）褥瘡に関する危険因子の評価
　4）栄養状態の評価
　5）服薬中の薬剤の確認
　6）退院困難な要因の有無の評価
　7）入院中に行われる治療・検査のオリエンテーション
　8）入院生活のオリエンテーション

2．入院後の退院支援

全患者さんを対象に入院直後から患者さんに関わる多職種チームメンバーで行います。

　1）退院困難な要因の有無の確認
　　入退院センターの情報も参考に身体的・社会的・精神的背景などを評価

　2）入退院支援計画書作成

　3）退院支援カンファレンス（週に1回　継続的に実施）
　　病状経過や治療方針、身体状況、患者さんやご家族の意向などから退院目標を継続的にチームで話し合います。
　　状況変化に応じ退院目標や支援内容を確認、修正します。 

3．退院支援～退院調整

転院や在宅医療の調整など院外の多職種との連携が必要な場合は、退院調整看護師やMSW、専門スタッフが介入し具体的に調整します。退院前には地域の在宅チームとのカンファレンスや意見交換を行い情報を共有して安心・安全な退院に努めています。

がんサポートチーム（緩和ケアチーム）紹介

がんサポートチームとは、患者さんとご家族が抱えるさまざまなつらさ等に対応する専門家チームです。
入院中の患者さん・ご家族を対象に主治医や看護師と話し合いながらがんによる様々なつらい症状
を和らげる方法をお手伝いしています。
がん治療や生活の応援団になりたいと考え、名称を緩和ケアチームからがんサポートチームに変更しました。

がんサポートチームは緩和ケアに取り組んでいます
がん患者さんは、さまざまな痛みやつらさに直面しています。『がん治療が優先』と考え痛みを我慢してしまう方も
います。
緩和ケアとは、診断時から治療中、再発時終末期も含め、痛みやつらさを和らげる医療やケアのことです。
緩和ケアを積極的にうけることで生活の質をよりよいものにしていくことができます。

主な相談内容
☆　痛みやだるさなどの体の症状
☆　不安、不眠、気持ちの落ち込みなどの心の症状
☆　家事や仕事の悩み、退院後の生活の心配
☆　治療や療養決定における相談
☆　療養の場の悩み
など病気のことだけでなく、暮らしや生活上のつらさについてもご相談ください

がんサポートチームは多職種で構成されています
医師や看護師、薬剤師、臨床心理士、管理栄養士、理学療法士（リハビリ）、退院調整看護師や医療ソーシャルワーカーがメンバーです。
それぞれの専門的役割から解決策を出しあい出しあい、主治医と話し合います。

相談方法

『がんサポートチームに相談したい』と主治医や看護師にお気軽にご相談ください。
入院診療の場合は「緩和ケア診療加算」が1日390点（1割負担390円）かかります。

その他の活動

１．患者さんのつらさを把握するために、「苦痛スクリーニングシート」等の問診も取り入れ、がん治療とともに
緩和ケアを取り入れる取り組みをしています。
生活や治療・ケアに関して「気になること」や「からだ・気持ちのつらさ」がある時は、我慢せずに医療者に
伝えて下さい。主治医や看護師だけでなく、必要に応じて症状を緩和する専門のスタッフも対応させていただきます。

• 患者さんのつらさを理解するシート

２．意思決定支援への取り組み
「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」が厚労省より平成30年3月に
発表されました。これには、最期まで本人の生き方＝人生を尊重し、医療・ケアの検討をすることが重要と唄われています。
そのためには、患者さんのこれまでの人生観や価値観、どのような生き方を望むのかを含め、患者さんと繰り返し
話し合いながら、治療・療養を決定していくことが大切と考えています。
住み慣れた家で、地域で暮らすために、関係の医療者・ケア担当者と、患者さんの状態や思いを共有していく
取り組みをしています。

• 人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン（厚生労働省ホームページへ移動）
• 「人生会議」してみませんか　～「人生会議」普及・啓発事業（厚生労働省ホームページへ移動）
• 福岡県の緩和ケア地域連携パス「地域とつなぐ一言日記帳」（複数枚あります）

３．緩和ケアの普及活動
・市民に対して、健康教室での緩和ケア情報の提供
・医療従事者に対して、院内症状緩和マニュアルの整備など

（参考資料）
・地域とつなぐ一言日記帳活用症例の紹介

もっと知りたい方はこちら
・「あってよかった緩和ケア」日本緩和医療学会ＪＳＰＭ公式チャンネル
「あってよかった緩和ケア」マンガ動画（令和３年度厚生労働省委託事業）youtube

（最終更新日：2024年9月17日）

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心臓リハビリテーションチームの紹介

当院の心臓リハビリテーション（以下、心リハ）は1982年から地域福祉活動の一環として活動を開始するなど歴史も古く、2004年の移転後は設備も更に充実し、九州地区において心リハに対し積極的に取り組んでいる病院として認知されています。

また学会認定資格である心臓リハビリテーション指導士の取得に積極的に取り組んでおり、医師をはじめとする多数のスタッフが取得しています。さらに今年からは、この心臓リハビリテーション指導士を取得するための研修施設として研修プログラムを実施しており、院外の方が資格を取得できるための支援を行っています。

心臓リハビリテーションとは

WHO（世界保健機構）の定義によると、「患者が可能な限り良好な、身体的・精神的・社会的状態を確保するのに必要な行動の総和である」と述べられています。

すなわち、「仕事復帰をしても大丈夫か？」「趣味のゴルフや山登りをしてもいいのか？」などの不安を抱えている心臓病の患者さんが、快適で質の良い生活を取り戻すための総合プログラムが心臓リハビリテーションなのです。

心臓リハビリテーションの効果

　運動療法を中心としたリハビリをすることで、運動能力が高まり、日常の生活でも楽に活動できるようになります。また退院後、どの程度まで運動してよいかを決めるのにも役立ちます。

さらに、食事指導や生活指導などを併用すれば総コレステロールが低下し、善玉コレステロールが増えること、狭心症発作や心不全症状が軽くなること、また心臓病の再発や突然死が減ることもわかっています。（図1参照）

心臓リハビリテーションの件数

心リハの件数は年々増加しており、2008年度は合計6184件でした。特に入院患者の増加が顕著ですが、これは2006年度より心リハの対象疾患が、従来の心筋梗塞・狭心症・開心術後の他に、慢性心不全・閉塞性動脈硬化症などが新たに加わったことが一因と考えられます。中でも重症な慢性心不全患者が増加している傾向にあります。

スタッフの紹介

心臓リハビリテーションプログラムの運営に関わるのは医師だけではありません。看護師・理学療法士・臨床検査技師・管理栄養士・薬剤師・臨床心理士・医療ソーシャルワーカー（MSW）など多職種の医療従事者が参加しています。これらの職種が各々の専門性を生かしながら患者さんを中心としたサポート体制を取り、連携を図りながら質の高いチーム医療サービスの提供を目指しています。

褥瘡対策部会

年に４回（３か月に１回）褥瘡対策部会を開催しています。

（設置目的）
地域医療機能推進機構九州病院における院内褥瘡対策を検討し、その効果的な推進を図るため、褥瘡対策部会を設置する。

（構成）
副院長１名　専任担当医師１名　診療科医師１名　副看護部長１名　看護師長１名　皮膚・排泄ケア認定看護師３名
管理栄養士１名　薬剤師１名　ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ室　１名　事務部門２名
（業務）
褥瘡対策部会は以下における事項を調査・審議する
１．褥瘡および褥瘡に合併する感染予防対策の立案にかんすること
２．褥瘡対策及び褥瘡に合併する感染予防たいさくの実施状況及び指導に関すること
３．褥瘡の感染源の調査に関すること
４．褥瘡予防に係わる情報の収集および提供に関すること
５．その他　（褥瘡および褥瘡に合併する感染対策についての重要事項に関すること）

褥瘡回診・カンファレンス

毎週水曜日14時から約2時間かけて、褥瘡回診・カンファレンスを行っています。

（目的）
多職種チームで褥瘡のある患者に係わることにより、適切な褥瘡管理を行い早急な改善を図る。

（構成）
皮膚科医師　褥瘡対策専従医師　皮膚科外来看護師　専任看護師（褥瘡リンクナース）

看護部褥瘡対策委員会

毎月第2木曜日に定例開催しています。

（目的）
入院患者のQOL向上をめざし、JCHO九州病院における褥瘡対策の検討や効率的な推進を図る委員会として看護部褥瘡委員会を設置する。

（構成）
副看護部長1名　看護師長2名　皮膚排泄ケア認定看護師　各部署の褥瘡ﾘﾝｸﾅｰｽ

（業務）
１．褥瘡対策委員会での決定事項を病棟スタッフへ周知徹底させる。
２．褥瘡対策及び褥瘡発生に関する調査と報告、分析
３．各部署の褥瘡およびﾘｽｸ患者を把握し計画的に褥瘡予防に取り組む
４．褥瘡対策の実践と評価について、病棟での指導的役割を担う
５．褥瘡対策学習会の運営

看護部褥瘡対策委員会のワーキンググループ
＊医療機器関連圧迫創傷対応…手術中褥瘡の予防、NPPVマスク、DVT予防関連装具、そのほかの医療機器
≪活動内容≫
様々な医療機器を装着することによっておこる皮膚の損傷を医療機器関連圧迫創傷といいます。NPPVマスク・DVT予防関連装具
（フットポンプ・弾性ストッキング）等による皮膚の損傷予防に取り組んでいます。H25年度の日本褥瘡学会学術集会では、NPPV
マスクによる皮膚の損傷予防に対する3年間の取り組みについて演題を発表しました。
＊体圧分散寝具
≪活動内容≫
各種エアーマット・ウレタンマットの効果的な稼働について力を入れています。また、各種マットの特徴やポジショニング時に使用する様々なクッションについて褥瘡対策マニュアルに提示し活用しやすい工夫を行っています。体圧管理は褥瘡対策の中で重要な要素であることをアピールしています！
＊褥瘡対策周知徹底、教育徹底…褥瘡回診・カンファレンス日誌、経過記録入力、院内学習会
≪活動内容≫
毎年4回の褥瘡対策関連の院内外学習会を主催、演習のファシリテーターをします。褥瘡回診・カンファレンス日誌の不備がなくなるように教育をしています。

褥瘡専任看護師（褥瘡リンクナース）の役割

各病棟、外来に1名の褥瘡専任看護師（褥瘡リンクナース）がいます。
褥瘡回診・カンファレンスに交代で毎回1名ずつ参加します。
褥瘡専任看護師は、各部署の褥瘡発生を予防し、褥瘡の早期治癒にむけて活動する、ロールモデルとなります。