基本方針

（１）相互理解と信頼を深め、「病める人」と共に、納得ゆく医療を実践する。
（２）急性期・専門医療を中心に最適・最良の医療を多くの人へ提供する。
（３）関係機関と連携し、生涯にわたる継ぎ目のない地域医療の実現に貢献する。
（４）医療の質向上のために日々研鑽するとともに、将来を担う優れた医療人の育成に努める。
（５）全ての職員がこの病院で働くことに誇りと生き甲斐を持ち、幸せを感じることの出来る職場を作る。

運営指針

　当院は公的な病院であることから、通常の診療業務の枠を越えた地域社会への貢献を求められている事を自覚し運営されなければならない。その上で地域の人々に信頼され「大切な人を安心して任せられる」病院となるように努力する。

Ａ．患者の信頼

1.　対等な立場で互いに理解し信頼関係を築き、「病める人」と共に、問題の解決、健康回復のために協働する。
2.　職員はそれぞれの分野の最先端の知識・技術の修得に努め、病院はこれを積極的に支援する。実践においては「病める人」にとって心身両面で最適・最良
　　な診療を心がけ、医療過誤・事故を起こさないように細心の注意を払う。
3.　医療情報を積極的に開示し、理解・納得が得られるように十分に説明し、配慮する。
4.　「病める人」の権利と人格を尊重しプライバシー保護に努める。

Ｂ．病院の機能

5.　当院の主な役割は急性期・専門医療を適切、適時に提供することであり、地域の人々や医療機関の期待に応えるよう努力する。
6.　地域医療支援病院の責務として、地域医療、包括ケアの要となり地域完結型医療・福祉体制の構築に貢献する。また、院内外からの医療関係者の研修受け
　　入れや積極的な教育活動を通じ、幅広い視野を持つ優れた医療人を育成する。
7.　救急告示病院、地域がん診療連携拠点病院、地域周産期母子医療センター、基幹型臨床研修指定病院など、指定施設の役割を果たし、その機能を推進す
       る。
8.　災害拠点病院として、行政、医師会、地域医療機関と協力し大規模災害に備える。
9.　新型コロナウイルスをはじめとする新たな感染症の拡大に対し、行政、医師会、地域の医療機関と協力し、公的病院として入院医療体制や外来機能の整備
       を含む診療・支援活動を行う。

Ｃ．その他

10.　健全で安定した病院経営を行うことで、良質の医療を継続的に提供出来る基盤を確立する。
11.　明るく健康な社会を作るため、地域の人々と連帯して、疾病予防・啓発活動やボランティアの受け入れに取り組むなど、開かれた病院を目指す。
12.　働き方改革を推進し、職員の健康確保とともに持続可能な医療提供体制の構築を目指す。

作成　2014年4月
改訂　2020年4月
改訂　2022年4月
改訂　2023年1月

（更新日時：2026年2月1日）

北九州の急性期型基幹病院です

当院は地域の基幹病院として緊急または重傷の患者さんを中心に急性期医療・専門的高度医療を24時間体制で提供する役割を担っています。平成15年9月から救急病院の告示をし、患者さんの受け入れ態勢を整備しています。

地域医療の支援をしています

基幹病院として地域の医療機関との間に密接な連携を図っています。

教育病院です

昭和31年の開院後から医学部卒業教育を行ってきました。研修医のみならず専門医を目指す医師の教育病院でもあります。

災害に備えた病院です

北九州市及びその周辺で大規模災害が生じた時にも基幹病院としての役割を担える能力を有しています。

症状が安定すると、お近くの病院・医院をご紹介します。

外来患者さん、入院患者さんとも当院での専門的治療が終わり、病状が落ち着きましたらお近くの病院や医院をご紹介させていただきます。当院の平均入院期は、14日ですが、引き続き入院療養が必要な患者さんはなるべくご希望に添い、患者さんの病状に応じた病院をご紹介転院させて頂いています。もちろん病状が不安定になった場合や紹介先の先生からのご依頼があればいつでも当院での診療をさせていただきます。

JCHO九州病院 職業倫理

　JCHO九州病院職員は、医療に関わる職業人としての職責の重大性を認識し、病院の基本理念・基本方針・運営指針に基づく次の職業倫理を遵守します。

１．医療には患者さんと医療者との信頼関係が不可欠です。患者さんの人格・人権を尊重し、思いやりある誠実な対応を行うことで信頼関係を醸成します

1. 解りやすい言葉で、十分に理解してもらえるように説明します。
2. プライバシーを尊重し、職務上の守秘義務を遵守します。
3. 倫理的に問題のある事案は倫理委員会などで討議し方針を決定します。

２．最良の医療を提供するために、常に最新の学術的知識と技術の習得に励み、医療事故を起こさない体制の構築に努めます。

1. 学会、行政等が策定したガイドライン・マニュアルに準拠した標準的な医療を確実に提供すると共に、周到な準備と倫理委員会の承認の下に最新・最適の医療技術を積極的に導入します。
2. 安全確保のため指針に基づいた個々の確実な業務の遂行は勿論、絶えず組織的に検証を行い、対策・対応とその改善に取り組みます。

３．自らの医療者としての義務と責任を自覚して、人格を高めるよう努めます。

1. 広く教養を身につけ、医療人・社会人としての人格を磨き、「愛と信頼そして納得の医療の実践・・」という当院の基本理念のもとに医療に専心します。
2. 患者さんの心身の問題を解決し健康を保持出来るように全力を尽くします。
3. 犯した過ち等は隠蔽せず、速やかに上司等へ報告、誠実に対応し、再発の防止に努力します。
4. 如何なる時も不適切な利益供与（金品授与、接待など）は受けません。
5. 院内の諸規定やマニュアル等の精神を理解し、それを遵守・改善します。

４．他の医療機関・院内の他職種の業務を理解し協力して業務に当たります。

1. 医療連携・チーム医療に心がけ、患者さんを含めた全関係者が協働して効率的に最適・最良の診療を行い、最大の成果を挙げられるように努めます。

５．医療の公共性を重んじ、医療を通じて地域社会に貢献するとともに、法規範を遵守します。

1. 公的使命を果たすため、不採算部門と言われる分野にも積極的に取り組みます。また、医療過疎地の改善に貢献します。
2. 学会、行政等が策定した倫理規程・要綱や当院就業規則における職務心得等を遵守します。
3. 基本理念を念頭に他の模範となる医療人となるよう努力し、自らの言動や服務規程違反等により、病院の信用を失墜させることがないように心がけます。

JCHO九州病院 医の倫理に関する方針

　ヒポクラテスの誓い、ジュネーブ宣言 (世界医師会)、医の倫理に関する国際規定 (世界医師会)、ヘルシンキ宣言 (世界医師会)の精神を踏まえ、当院で制定した『基本理念・基本方針』『職業倫理』等に基づき、患者さんにとって最も望ましい医療を提供すること目的として、医の倫理に関する方針を次のとおり定めます。

1. 患者さんの人権を最大限尊重し患者さんの最大の利益を追求する医療を実践します。
2. 個々の患者さんの信条や価値観に十分配慮した上で、生命倫理に関する関係法令、ガイドライン及び当院規定の実施手順に従った医療を実践します。
3. 医学及び医療の進歩に必要な研究の実施や倫理的な問題を含むと考えられる医療行為等については、院外有識者を加えた当院『治験審査委員会』・『倫理委員会』において、倫理的・科学的観点から十分な検討し方針を決定します。
   （胎児診断、人工授精、終末期医療、脳死判定、宗教問題、医療行為の妥当性など）

子(こ) ども 患者(かんじゃ) の 権利(けんり)  病気(びょうき) を 治(なお) すためには、あなたとあなたのご 家族(かぞく) や 病院(びょういん) の 医師(いし) 、 看(かん) ご 師(し) たちがおたがいに 力(ちから) を 合(あ) わせていくことが 大切(たいせつ) です。 JCHO(ジェイコー) 九州(きゅうしゅう) 病院(びょういん) は 次(つぎ) のような 決(き) まりごとを 守(まも) ってあなたを 助(たす) けていきます。これらは、あなたのために 病院(びょういん) の 人(ひと) やあなたのご 家族(かぞく) 、そしてあなた 自身(じしん) も 守(まも) らなければならないことです。

あなたは、

九州(きゅうしゅう)病院(びょういん)は、

あなたへのお 願(ねが) い

作成：2018年6月

昭和30年、厚生年金保険加入者の福祉施設として開設され、以来、北九州の地に根づき半世紀を超え、“大切な人を安心して任せられる病院”を目指し努力してきました。開院当初は、整形外科を主体に内科・外科3科90床の病院でしたが、その後の社会情勢の変化、即ち高齢化社会の到来疾病構造の変化等に対応して診療科を逐次増やして、今日では49診療科、575床の地域の基幹病院として貢献しています。

施設概要

病院配置図及び院内設備案内は、病院配置図・院内設備案内のページをご覧ください。

指定施設

へき地医療拠点病院
災害拠点病院
地域医療支援病院
地域がん診療連携拠点病院
福岡県地域周産期母子医療センター
基幹型臨床研修指定病院
救急告示病院
福岡県災害派遣医療チーム（福岡県DMAT）指定医療機関
厚生労働省臨床研修指定病院（管理型臨床研修病院）
がんゲノム医療連携病院
（財）日本医療機能評価機構認定病院

指定医療

結核予防法
生活保護法
障害者自立支援法（精神通院、更生、育成）
原子爆弾被爆に対する援護に関する法
労働者災害補償保険法
母子保健法
地方公務員災害補償法
難病法

学会認定施設等一覧

臨床研修協力施設
日本整形外科学認定医制度研修施設
日本外科学会外科専門医制度修練施設
日本外科学会認定医制度修練施設
日本眼科学会専門医制度研修施設
日本耳鼻咽喉科学会専門医研修施設
日本麻酔学会麻酔科認定病院
日本内科学会認定医制度教育病院
日本泌尿器科学会専門医教育施設
日本プライマリ・ケア学会認定医研修施設
日本超音波医学会認定専門医研修施設
日本皮膚科学会認定専門医研修施設
呼吸器外科専門医機構関連施設
日本呼吸器学会指導医制度関連施設
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本婦人科腫瘍学会専門医制度指定修練施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本消化器病外科専門医認定施設
放射線科専門医修練機関
日本脳卒中学会専門医認定制度研修教育病院
日本産婦人科学会専門医制度卒後研修指導施設
日本胸部外科学会認定医認定制度指定施設
三学会構成心臓血管外科専門医認定基幹施設
日本小児科学会専門医制度研修施設
日本医学放射線学会放射線科専門医修練協力機関
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本脳神経外科学会専門医認定制度訓練施設
日本乳癌学会認定施設
マンモグラフィ検診施設画像認定施設
日本心血管インターベンション治療学会認定研修施設
日本臨床細胞学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設（内科）
日本糖尿病学会連携教育施設（小児科）
日本周産期・新生児医学会専門医制度（周産期新生児専門医）暫定研修施設
日本周産期・新生児医学会専門医制度（周産期母体・胎児専門医）暫定研修施設
ステントグラフト実施施設（腹部大動脈瘤・胸部大動脈瘤）
日本放射線腫瘍学会認定施設
日本健康・栄養システム学会認定臨床栄養師研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本血液学会認定血液研修施設
小児循環器専門医修練施設群認定施設
心臓リハビリテーション研修施設
臨床栄養師研修施設
日本神経学会専門医制度准教育施設
日本呼吸器内視鏡学会関連認定施設
日本病理学会研修認定施設
日本小児外科学会専門医制度教育関連施設
日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本内分泌学会認定教育施設
非血縁者間末梢血幹細胞採取認定施設
非血縁者間末梢血幹細胞移殖認定施設
日本集中治療医学会集中治療専門医研修施設
日本腎臓学会認定教育施設
日本病院薬剤師会がん薬物療法認定薬剤師研修施設
日本呼吸療法医学会呼吸療法専門医研修施設
日本成人先天性心疾患学会認定成人先天性心疾患専門医総合修練施設

施設基準等（当院は次の項目について九州厚生局長に届け出を行っています。）

当院は包括評価と出来高評価を組み合わせるDPC対象病院で、医療機関群はDPC特定病院群です。
※医療機関別係数　1.5337（基礎係数1.0718　救急補正係数　0.0156　機能評価係数Ⅰ　0.3705　機能評価係数Ⅱ　0.0758）

医療DX推進体制整備加算
急性期一般入院料１
急性期充実体制加算1
救急医療管理加算
超急性期脳卒中加算
診療録管理体制加算1
医師事務作業補助体制加算2（25対１）
急性期看護補助体制加算（25対１　5割以上）
夜間100対1急性期看護補助体制加算
夜間看護体制加算
看護補助体制充実加算2
看護職員夜間配置加算（12対1）
療養環境加算
重症者等療養環境特別加算
無菌治療室管理加算１
無菌治療室管理加算２
緩和ケア診療加算
栄養サポートチーム加算
医療安全対策加算1
医療安全対策地域連携加算１
感染対策向上加算1
感染対策向上加算1（指導強化加算）
患者サポート体制充実加算
重症患者初期支援充実加算
褥瘡ハイリスク患者ケア加算
ハイリスク妊娠管理加算
ハイリスク分娩管理加算
呼吸ケアチーム加算
後発医薬品使用体制加算1
病棟薬剤業務実施加算1
病棟薬剤業務実施加算2
データ提出加算2
入退院支援加算１
入退院支援加算１(地域連携診療計画加算)
入退院支援加算１(地域連携診療計画加算)
入退院支援加算１(総合機能評価加算)
認知症ケア加算１
せん妄ハイリスク患者ケア加算
精神疾患診療体制加算
地域医療体制確保加算
特定集中治療室管理料5（小児加算、早期離床・リハビリテーション加算）
ハイケアユニット入院医療管理料1（早期離床・リハビリテーション加算）
新生児特定集中治療室管理料1
小児入院医療管理料１（プレイルーム加算、養育支援体制加算）
緩和ケア病棟入院料１
短期滞在手術等基本料
外来栄養食事指導料の注２に規定
心臓ペースメーカー指導管理料の注５に掲げる遠隔モニタリング加算
糖尿病合併症管理料
がん性疼痛緩和指導管理料
がん患者指導管理料イ
がん患者指導管理料ロ
がん患者指導管理料ニ
外来緩和ケア管理料
移植後患者指導管理料
糖尿病透析予防指導管理料
小児運動器疾患指導管理料
乳腺炎重症化予防ケア・指導料
婦人科特定疾患治療管理料
腎代謝療法指導管理料
二次性骨折予防継続管理料１・３
下肢創傷処置管理料
小児科外来診療料
地域連携小児夜間・休日診療料２
院内トリアージ実施料
夜間休日救急搬送医学管理料
夜間休日救急搬送医学管理料の注3に規定する救急搬送看護体制加算
外来放射線照射診療料
外来腫瘍化学療法診療料１
ニコチン依存症管理料
開放型病院共同指導料
がん治療連携計画策定料
肝炎インターフェロン治療計画料
薬剤管理指導料
電子的診療情報評価料
医療機器安全管理料１
医療機器安全管理料２
療養・就労両立支援指導料の注３に掲げる相談支援加算
在宅療養後方支援病院
救急患者連携搬送料
持続血糖測定器加算
持続血糖測定器加算（間歇注入シリンジポンプ と連動しない持続血糖測定器を用いる場合）
遺伝学的検査
骨髄微小残存病変量測定
BRCA1/2遺伝子検査
がんゲノムプロファイリング検査
先天性代謝異常症検査
ＨＰＶ核酸検出及びＨＰＶ核酸検出（簡易ジェノタイプ判定）
検体検査管理加算（Ⅰ）
検体検査管理加算（Ⅳ）
遺伝カウンセリング加算
遺伝性腫瘍カウンセリング加算
経気管支凍結生検法
心臓カテーテル法による諸検査の血管内視鏡検査加算
時間内歩行試験
胎児心エコー法
ヘッドアップティルト試験
神経学的検査
コンタクトレンズ検査料１
画像診断管理加算２
CT撮影及びMRI撮影
冠動脈ＣＴ撮影加算
血流予備量比コンピューター断層撮影
心臓ＭＲＩ撮影加算
乳房ＭＲＩ撮影加算
抗悪性腫瘍剤処方管理加算
外来化学療法加算1
無菌製剤処理料
心大血管疾患リハビリテーション料Ⅰ（初期加算）
脳血管リハビリテーション料Ⅰ（初期加算）
運動器リハビリテーション料Ⅰ（初期加算）
呼吸器リハビリテーション料Ⅰ（初期加算）
摂食機能療法の注３に掲げる摂食嚥下機能回復体制加算１
がん患者リハビリテーション料Ⅰ
リンパ浮腫複合的治療料
人工腎臓
導入期加算1
透析液水質確保加算
下肢末梢動脈疾患指導管理加算
移植後抗体関連型拒絶反応治療における血漿交換療法
ストーマ合併症加算
磁気による膀胱等刺激法
医科点数表第２章第９部の通則５に掲げる処置の加算
組織拡張器による再建手術（一連につき）（乳房（再建手術）の場合に限る。）
緊急整復固定加算
骨移植術（軟骨移植術を含む）（自家培養軟骨移植術に限る）
緊急挿入加算
椎間板内酵素注入療法
角膜移植術（内皮移植加算）
緑内障手術（緑内障治療用インプラント挿入術（プレートのあるもの））
緑内障手術（流出路再建術（眼内法）及び（水晶体再建術併用眼内ドレーン挿入術））
緑内障手術（濾過胞再建術（needle法））
毛様体光凝固術（眼内内視鏡を用いるもの）
網膜付着組織を含む硝子体切除術（眼内内視鏡を用いるもの）
乳腺腫瘍画像ガイド下吸引術（一連につき）（MRIによるもの）
乳がんセンチネルリンパ節加算1・2
ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術（乳房切除後）
食道縫合術（穿孔、損傷）（内視鏡によるもの）
胸腔鏡下食道悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
経皮的冠動脈形成術（特殊ｶﾃｰﾃﾙによるもの）
経カテーテル大動脈弁置換術
経カテーテル弁置換術（経皮的肺動脈弁置換術）
胸腔鏡下弁形成術
胸腔鏡下弁置換術
不整脈手術　左心耳閉鎖術(胸腔鏡下によるもの)
不整脈手術　左心耳閉鎖術(経カテーテル的手術によるもの)
経皮的中隔心筋焼灼術
ﾍﾟｰｽﾒｰｶｰ移植術及びﾍﾟｰｽﾒｰｶｰ交換術
植込型心電図記録計移植術及び植込型心電図記録計摘出術
両心室ペースメーカー移植術（心筋電極の場合）及び両心室ペースメーカー交換術（心筋電極の場合）
両心室ﾍﾟｰｽﾒｰｶｰ移植術（経静脈電極の場合）及び両心室ﾍﾟｰｽﾒｰｶｰ交換術（経静脈電極の場合）
植込型除細動器移植術（経静脈リードを用いるもの又は皮下植込型リードを用いるもの）、植込型除細動器交換術（その他のもの）及び経静脈電極抜去術
両室ペーシング機能付き植込型除細動器移植術（心筋電極の場合）及び両室ペーシング機能付き植込型除細動器交換術（心筋電極の場合
両室ペーシング機能付き植込型除細動器移植術（経静脈電極の場合）及び両室ペーシング機能付き植込型除細動器交換術（経静脈電極の場合）
大動脈ﾊﾞﾙｰﾝﾊﾟﾝﾋﾟﾝｸﾞ法（IABP法）
経皮的循環補助法（ポンプカテーテルを用いたもの）
補助人工心臓
バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術
腹腔鏡下リンパ節群郭清術（側方）
腹腔鏡下胃切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
腹腔鏡下噴門側胃切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
腹腔鏡下胃全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
胃瘻造設術（内視鏡下胃瘻造設術、腹腔鏡下胃瘻造設術を含む。）
腹腔鏡下胆嚢悪性腫瘍手術（胆嚢床切除を伴うもの）
胆管悪性腫瘍手術（膵頭十二指腸切除及び肝切除（葉以上）を伴う場合に限る。）
体外衝撃波胆石破砕術
腹腔鏡下直腸切除・切断術
腹腔鏡下腎盂形成手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
腹腔鏡下肝切除術
腹腔鏡下膵腫瘍摘出
体外衝撃波膵石破砕術
腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
腹腔鏡下結腸悪性腫瘍切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
内視鏡的小腸ポリープ切除術
腹腔鏡下副腎摘出術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
体外衝撃波腎・尿管結石破砕術
腹腔鏡下腎悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
腹腔鏡下尿管悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
腹腔鏡下仙骨膣固定術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
腹腔鏡下膣式子宮全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術（子宮体がんにかぎる）
腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術（子宮頸がんにかぎる）
腹腔鏡下子宮瘢痕部修復術
胎児輸血術
臍帯穿刺
輸血管理料Ⅰ
輸血適正使用加算
貯血式自己血輸血管理体制加算
コーディネート体制充実加算
人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
医科点数表第2章第10部手術の通則5及び6（歯科点数表第2章第9部の通則4を含む。）に掲げる手術※★実績はこちら
医科点数表第2章第10部手術の通則12に掲げる手術の加算
胃瘻造設術（経皮的内視鏡下胃瘻造設術、腹腔鏡下胃瘻造設術を含む。）
麻酔管理料Ⅰ
麻酔管理料Ⅱ
周術期薬剤管理加算
放射線治療専任加算
外来放射線治療加算
高ｴﾈﾙｷﾞｰ放射線治療
１回線量増加加算
画像誘導放射線治療加算 （ＩＧＲＴ）
体外照射呼吸性移動対策加算
直線加速器による放射線治療（定位放射線治療）
定位放射線治療呼吸性移動対策加算
画像誘導密封小線源治療加算
病理診断管理加算２
悪性腫瘍病理組織標本加算
看護職員処遇改善評価料64
外来・在宅ベースアップ評価料（１）
入院ベースアップ評価料（68）

患者様へのご案内（保険医療機関における掲示） 

・当院は療養担当規則に則り診療報酬明細書については無償で交付いたします。

・当院では、医療DXを推進するための体制として、以下の項目に取り組んでいます。
　①オンライン資格確認等システムにより取得した診療情報を活用して、診療しています。
　②マイナ保険証の利用を促進し、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでいます。
　③電子カルテ情報共有サービス、電子処方箋の導入を予定しています。 

・当院は後発医薬品使用体制加算を取得し後発医薬品使用促進に努めています。昨今、医薬品供給が不安定な状況です。供給状況によっては投与する薬剤を変更するなど、治療計画等の見直しを行い適切に対応します。薬剤の変更を行う際は医師・薬剤師より説明させていただきます。ご理解ご協力をお願い致します。

・当院では、後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方（一般的な名称により処方箋を発行すること※）を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者さんに必要な医薬品が提供しやすくなります。
　一般名処方について、ご不明な点などがありましたら当院職員までご相談ください。
ご理解ご協力のほどよろしくお願いいたします。

※一般名処方とは
　お薬の「商品名」ではなく、「有効成分」を処方せんに記載することです。そうすることで供給不足のお薬であっても有効成分が同じ複数のお薬が選択でき、患者様に必要なお薬が提供しやすくなります。

・当院の救急外来では、来院手段（救急車・自力来院）に関わらず緊急度を優先して診療を行っております。緊急性の高い患者様を優先しますので症状により順番が変わることもありますのでご了承ください。

・食事について→ここをクリック

（最終更新日：2026年4月1日）

当院では、がん診療連絡委員会を定期的に開催し、各部会からの報告を受け、より円滑ながん診療が運用できるよう、活動内容を評価、修正しています。また、各部門のがんカンファレンス、キャンサーボードを定期的に開催し、がん患者さんがより適切な治療を受けられるように、多職種間で議論できる場を設けています。
がん診療の質の向上に向けた、県内のがん診療連携拠点病院、特定領域拠点病院、地域がん診療病院との連携の内容詳細については福岡県庁ホームページ「がん拠点病院に関する情報ページ」をご参照ください。

平成26年10月より、本館２階フロアにがんセンターを開設しました。緩和ケアセンター（がんサポートチーム、がん看護専門外来、緩和ケア外来、緩和ケア病棟）、がん化学療法室、がん相談支援センター、がん登録、放射線治療室、研修教育、などを統合的に運営する組織です。